東証株価指数TOPIXの分析法「NT倍率」


日本株の動きを示す指標には「日経平均株価」以外に「東証株価指数(以下TOPIX)」というものがありますが、多くの投資家の方は225銘柄の平均株価から算出される日経平均株価ばかりを注視しているのではないでしょうか?

そんな不遇のTOPIXですが、一応どんなものかおさらいすると、TOPIXは1968年1月4日を基準日とし、この日の時価総額(8兆6020億5695万1154円)を100として、それに対し現在の時価総額はどの程度なのかを数値化したもの。

具体的な日経平均株価とTOPIXの違いは…

■日経平均株価

●対象銘柄 : 東証一部上場銘柄の中から日本経済新聞社にて選ばれた225銘柄
●算出方法 : 225銘柄の株価合計÷除数(指数の連続性を保つため調整されたもの)
●特徴 : 輸出関連などの大企業の株価に影響されやすい

■TOPIX

●対象銘柄 : 東証一部上場の国内全銘柄
●算出方法 : 算出時点での構成銘柄の時価総額÷基準日の時価総額×基準値
●特徴 : 時価総額の高い銀行や証券など、内需関連銘柄の株価に影響されやすい

日経平均株価は225銘柄の株価を元に算出、TOPIXは東証一部全銘柄の時価総額を元に算出という違いはあるものの、値動き自体はほぼ一緒であり、それがまたTOPIXの存在意義に疑問を感じる原因になっているのではないでしょうか?

日経平均株価とTOPIXの動き

上図の6ヶ月の値動きを見てもらうとよく分かりますが、日経平均株価とTOPIXの動きはほぼ一緒ですが、6ヶ月の間に微妙なズレが生じているのが見て取れると思います。

この「差」に着目したものがTOPIXを用いた分析法である「NT倍率」です。

NT倍率とは日経平均株価をTOPIXで割ったもので、平均的な数値は約10倍となり、倍率が上がればTOPIX の上昇率より日経平均株価の上昇率の方が高いので、ハイテク、輸出関連の企業が買われている事を意味し、逆に倍率が下がれば日経平均株価の上昇率よりTOPIXの上昇率の方が高い事になるので、銀行や証券、建築関連などといった内需関連銘柄が買われている事を意味します。

ではそれをどう投資に生かすか?

日本株はNYダウなどの外国株や為替の動向を受けやすく、それは日本のハイテク関連を始めとした大企業の多くが輸出に頼っているというのが大きな要因のひとつで、それらハイテク関連株の影響を大きく受ける日経平均株価の上昇局面では、多くの場合外国株…特にNYダウが上昇し、為替も円安傾向にある場合が多い。

銀行や証券などといった内需関連株の影響を受けやすいTOPIXは、日経平均株価に比べ相対的に外国株や為替の影響を受けにくく、つまり株価の上昇局面ではTOPIXの上昇率より日経平均株価の上昇率が高くなり、結果NT倍率も大きくなります。

逆に株価の下落局面では外国株が下がり為替も円高に振れている事が多いので、日経平均株価は大きく下がる一方で、内需関連の影響を受けやすいTOPIXは日経平均株価より下落率が低くなり、結果NT倍率は下がります。

つまりNT倍率の動きによって「今現在どういった銘柄に勢いがあり、また値下がりしにくいか」を量る事ができ、NT倍率の上昇を察知したらハイテク関連株を物色し、NT倍率の減少を察知したら内需関連株に狙いを絞る…といった使い方ができます。

ただし、これはどの分析法でも言っている事ですが、ひとつの分析法で予測を立てず、必ず複数の分析法を用いるようにしましょう。

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