PER(株価収益率)で割安、割高を測る


ここからは株式投資に欠かせないいくつかの3文字アルファベットを扱っていきますが、どれも似たような響きだったりしますので、間違えないように覚えてください。

まず始めは「PER」で、「Price Earnings Ratio」の略となっており、日本語では「株価収益率」と呼ばれ、PBRと並び株価の割安、割高を測る最もポピュラーなファンダメンタルズ分析です。

PER(株価収益率)は、現在の株価とその会社の純利益、そして発行済株式数を用いた計算からなりたち、単位は「倍」で表され、一般的にこの数字が少なければ少ないほど「割安」と判断されます。

PERの計算式は以下の通り↓

株価÷EPS(一株当たりの利益「純利益÷発行済株式数」)=PER(株価収益率)

…となり、先に「一株当たりの利益(EPS)」を「純利益÷発行済株式数」で求め、株価を一株当たりの利益で割ったものがPER(株価収益率)となります。

このEPS(一株あたりの利益)に関しては別のページで解説していますので参照して下さい。

ちなみにPERの求め方にはもう1つあり…

時価総額(株価×発行済株式数)÷純利益=PER

…という計算式でもよいのですが、使うものは「株価」「発行済株式数」「純利益」で共通です。

PERにより株価が一株当たりの利益の何倍になっているかが分かるため、一般的に会社の規模が違えば純利益も発行済株式数も株価も全く違ってきて単純な比較が難しくなってしまいますが、このPERだと企業の規模に左右されず同じ基準で比較ができます。

PERは「株価分の利益を何年で上げる事が出来るか」という見方も出来、仮にPERが10倍であれば、現在の株価を補うだけの利益を上げるには10年かかる事になります。

そこで気になるのは「PERは何倍なら割安と言えるのか?」だと思います。

これはその時の情勢によっても左右されるのですが、近年は東証1部の平均PERが15〜20倍くらいで推移している事から「PERは15倍を切れば割安」ともいわれています。

しかし株式市場では33の業種に分類されており業種によってPERは様々で、10倍を余裕で切る石油、石炭製品のような業種もあれば、電気機器のような50倍を超えるような業種も存在しますので、ただPERの倍率を見ればよいという訳ではなく、「同じ業種で比べてみて相対的にどうか?」を見るようにしましょう。

企業によっては軽く100倍を超えるような場合もありますが、そういった企業は将来の成長性を買われている場合が多く、極めて高いPERだからといって「割高だ!」と決め付けるのは早計といえるでしょう。

PERはその計算の仕方から、株価が上がればPERの倍率も上がり、日経平均株価が上昇局面であったりすると多くの企業のPERも上昇する事になり、どの銘柄を見ても割高と感じてしまう場合もあるでしょう。

そういった場合は先にも書いたように同業種の中で相対的に見る事が重要となりますが、それでも割高になってくる事には変わりありませんから、「休むも相場」と少し相場から距離を置いて様子を見てみるのもいいと思います。

もちろんPERがファンダメンタルズ分析、ひいては割安、割高を測る全てでは決してありませんから、PBR(株価純資産倍率)などとも組み合わせて考えるべきですし、テクニカル分析も用いれば尚良いでしょう。

ちなみに、PERを調べていると“マイナス”のPERを目にする事があると思いますが、これについては次のページで取り上げていますので、参考にして下さい。

■まとめ

●PER(株価収益率)とは株価と純利益、発行済株式数から割安、割高を測る指標
●PERは業種によって大きく異なるので、同じ業種で相対的に比べる事が大事
●あくまでも目安であり、これのみでの分析は危険ですから、他の分析と組み合わせる

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