投資信託の様々なコスト

投資信託が儲かるか儲からないか考える上で重要になってくるのが「投資信託のコスト」です。
例えば個人で株を買う場合、買う時と売る時に証券会社へ売買手数料を払う事になりますが、現物であれば保有期間中にコストがかかる事はありません。

では投資信託はどうか?
実際に投資信託を行う際に必要になる経費を考えてみましょう。

まず一般的な投資信託では購入する際に販売会社へ「販売手数料」を支払う必要があります。
投資信託の中でもインデックスファンドのような「ノーロード・ファンド」という販売手数料無料のものもありますが、一般的な投資信託であるファンドマネージャーが投資先を考えて投資するものでは大なり小なり販売手数料は取られ、その額は概ね購入金額の1〜3%ほど。

そして購入後必ず支払わなくてはならないのが「信託報酬」で、これは投資信託を保有している限り毎日引かれる事となり、年率にしておよそ0.5〜2%ほどとなります。

投資信託の仕組み 仮に100万円分投資信託を購入すれば、販売手数料が1〜3万円かかり信託報酬に年に5千〜2万円ほどかかる計算になり、ちょっと高い気がします。

これを個人的な株式投資で考えると、比較的手数料の安いSBI証券で購入に525円、売却まで考えても1050円で%にして約0.1%に過ぎません。
(2014年4月現在)


ですが、そもそも顧客が投資信託を購入してから実際に投資を行うまで右図のように中に三社入っている事を考えれば致し方ない気もします。

金融機関などの販売会社も運用会社も信託銀行(管理会社)も収入が無ければ経営は成り立たず、当然各社「取り分」があるでしょうから個人的な株取引などに比べればおのずとコストも高くなるでしょう。

そしてもうひとつ忘れてはならないのが信託期間中に解約する場合にかかってくる「解約手数料」で、多くの場合0.5%〜1%ほど取られます。
もちろんこれは信託期間中に解約しなければよいだけの話ですが、予想外の出来事で急にまとまったお金が必要になる場合もあるでしょうから一応考慮しておくべきでしょう。

ここまで投資信託にかかるコストを書いてきましたが、投資信託は株式投資やFX(外国為替証拠金取引)同様元本保証の無い商品ですから、重要になってくるのは「高いコストを補って余りあるほどのリターンがあるかどうか」だと思います。

次のページではその辺をメインに投資信託を考察していきます。

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