制度信用取引と一般信用取引の割合
皆さん制度信用取引と一般信用取引ってどの程度の割合だと思いますか？
「そんなもん知らないし、知る必要も特にないだろ」
…と感じる方もいるかもしれませんが、株式投資を行っているなら知っていて損はない確かな理由があります。
（2011年7月現在） ※出典 東京証券株式所
上図は2011年6月24日の「信用取引現在高(一般信用取引・制度信用取引別)」という東京証券取引所株式部の資料で、一般信用取引と制度信用取引の2011年6月24日時点の買残高（買い残）と売残高（売り残）を表にしたものです。
売残高の一般信用取引と制度信用取引の比率は1：2で、買残高に至っては1：6ほどと、明らかに制度信用取引の利用が多い事が分かります。
そして、ここから何が分かるかというと…
制度信用取引の割合が明らかに多ければ、期日を意識した戦略が取れる
…という事に尽きます。
証券会社などで企業の株価を見ると右図のような信用データが見れると思います。
この図はSBI証券のものなので、同証券会社を使っている方には馴染み深いと思います。
注目して欲しいのは「信用売残」「信用買残」の項目です。
「買い残」と「売り残」の説明は別ページの買い残と売り残で詳しく書いているので、そちらを参考にして頂くとして、この二つの数字には一般信用と制度信用の数字が一緒なっています。
この数字のほとんどが期限の長い、もしくは無期限の一般信用取引なら特に参考になりませんが、この数字の多くが制度信用取引となれば話は違い、買い残なら6ヶ月以内にその多くが売り圧力、売り残なら買い圧力になってくるのです。
信用取引の多くは制度信用である。
この事実を知っていればこの表のような信用データを生かせるので必ず覚えておいて下さい。
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